働く環境づくり

お客様に高品質な製品・サービスを提供し、企業として持続可能な成長を実現するためには、社員がモチベーションを高く保ち、イノベーティブな集団であることが重要です。DMG MORIが掲げる「よく遊び、よく学び、よく働く」という経営理念には、社員の心身ともに健全な職業生活を後押しするという思いが込められています。
一人ひとりのライフステージに関わらず、個々の社員がやりがいを持って安心して働ける環境づくりに継続的に取り組んでいます。

社員のエンゲージメント向上

社員が健康に働ける環境づくりの追求

労働時間・在社時間の厳格管理、勤務間インターバルの確保、全社員の年間有給休暇20日完全取得の推進など、社員の働き方改革と生産性向上にも注力し、社員それぞれが活躍しサステナブルな生活を送ることができる環境整備に取り組んでいます。取り組みの一環として、「よく遊び、よく学び、よく働く」を実践している社員をそれぞれ3部門に分けて月次で表彰しています。また、2022年にグローバルで給与改定を実施し、特に日本単体における初任給および社員の年収を欧米並みの賃金水準に改定しました。

1人当たり平均総労働時間※当社の基準に基づく集計

日本

※日本単体社員(正社員・契約社員)のうち、報告対象期間の全てを通じてフルタイムで勤務した者が集計対象

ドイツ

※雇用契約に基づく集計 (残業時間を含まない) ※2020年はCOVID-19に伴う移動規制等の影響で製造部門の労働時間が減少

アメリカ

新卒初任給の改定(2023年4月入社から有効、 2022年4月から遡って適用)

※1 資格手当5万円、技能手当10万円含む ※2 技能手当120万円含む ※日本雇用社員 (正社員・契約社員)が集計対象

従業員の平均年収 (日本)

※基本給・資格給・役職給・賞与・子女手当・住宅手当・時間外労働手当含む
寮・社宅・食事手当・通勤手当・持株会奨励金・保育費補助・帰省旅費・人間ドック補助・その他福利厚生に関わる支給は除く
各国の労働環境データはこちらからご覧いただけます。

また、社員が安全に生き生きと働くために、毎日着用する制服や食事を摂るレストラン、カフェが果たす役割は大きいと考え、安全性・機能性・デザイン性を重視した制服の採用、楽しく・美味しく・賢く食事が摂れるレストランを運営しています。レストランは内装やメニューを一新し、専門学会が認証評価するSmart Meal(健康づくりに役立つ栄養バランスが取れた食事)の最高ランク(3つ星)を取得しています。

各国の社内レストラン

奈良商品開発センタ
フロンテン(ドイツ)

労働安全衛生への取り組み

労働安全衛生方針のもと、安全で快適な職場環境をつくり、災害を防ぎ、心身の健康の管理と増進のため、労働安全衛生リスクを低減する取り組みを実施。各事業所に安全衛生委員会を設置して、毎月1回安全衛生委員会を開催し、従業員の要望を参考にしながら、快適な職場づくりに活かしています。また、健康経営の基盤となる職場の安全とリスクアセスメントをより強固なものにするため、安全衛生センターを設置し、2023年1月より活動を開始しています。
また、事業所内に安全道場を設け、社員の安全意識の維持・向上に努めています。安全道場では作業の基本姿勢や、危険予知活動(KYK)を学び、安全で快適な職場環境の形成に努めています。
ほかにも奈良~伊賀~名古屋間で社員用のシャトル便を1時間毎に運行しており、さらに奈良~伊賀間の通勤用に大型バスを運行。通勤時や移動時のリスクを排除するだけでなく、車内でも業務可能な環境を整備し、快適に移動できるようにしています。

労働安全衛生活動の取り組み例
  • 1.各製造部門に安全小委員会を開催し、ヒヤリハットの抽出および分析と対策、作業におけるリスク低減策の提案、職場巡回による指摘内容の是正などの安全活動を実施しています。
  • 2.負傷事故(労働災害)が発生した場合は、事業所長、安全衛生グループ、被災社員部署の関係者が集まり、事故原因を検証するための事故調査会を実施し、 再発防止策を講じています。
  • 3.社内で発生した負傷・物損・損害・交通事故の内容を安全衛生委員会で周知し、再発防止策の有効性および、同様の事故発生リスクが存在しないかなどを審議して、再発防止を行っています。
  • 4.安全衛生委員会の中では、安全小委員会で取り組んだリスク低減活動の実施結果を報告してもらい、必要に応じて、横展開を行います。また専門部会による職場巡視を行っています。
    ※リスク低減活動の事例:作業台からのパレットの落下防止対策
  • 5.産業医からは健康関係の報告またはそれに対する注意喚起を行い、社員の健康意識の向上、メンタルヘルス対策、職場におけるストレス対策などに努めています。
  • 6.事業所内に安全道場を設け、社員の安全意識の維持、向上に努めています。安全道場では作業の基本姿勢や、危険予知活動(KYK)を学び、安全で快適な職場環境の形成に努めています。
安全道場
自動車運転シミュレータ

健康経営

会社の安定した事業運営と持続的な発展成長には、社員が心身ともに健康であることは必要不可欠です。2019年より全社員に人間ドック方式の各種がん検診を含めた健康診断を全額会社負担で導入、2020年には敷地内全面禁煙化を実現しました。さらに健康管理増進センターを設立し、全社をあげて組織的な健康増進施策を推進しています。
これらの結果、健康経営に優れた上場企業として、経済産業省と東京証券取引所による、健康経営銘柄に2024年から2年連続で選定されました。また、経済産業省と日本健康会議により、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する「健康経営優良法人」の大規模法人部門「ホワイト500」に2023年から3年連続で認定されました。

ワークライフバランス

仕事と家庭を両立させるための支援として、出産・育児休暇制度や看護休暇、不妊治療休暇を採用。さらには、保育費補助手当により実質無料で利用できる企業主導型保育園を常設しています。また、子どもが小学校を卒業するまで取得できる、「育児のための勤務時間短縮制度」も導入し、子育てと仕事の両立をサポート。加えて、性別にとらわれず誰もが働きやすい環境を実現するためには、男性社員を含めた組織全体の変革が必要という考えのもと、男性社員の育児休業の100%取得を積極的に奨励しています。
こうした取り組みが評価され、2007年には厚生労働省の子育てサポート企業認定マーク「くるみん」を取得し、仕事と家庭の両立支援を積極的に進めている企業として認められました。育児以外にも介護休暇、生理休暇なども取得しやすい環境を整え、誰もが持続的に働ける職場の実現をめざしています。

現在も引き続き「第八期行動計画」を策定し、取り組みを継続しています。
第八期行動計画(2022年6月1日~2025年5月31日)はこちらからご覧ください。
(2022年6月2日公開)
次世代育成支援対策推進法については厚生労働省のホームページをご覧ください。

DMG MORI保育園(伊賀事業所)

福利厚生と地域振興

社員の健康をつくり、生き生きとした気持ちで仕事に向き合えるように、様々な部活や長期休暇をはじめとした社内制度の充実、快適に生活できるように社宅、寮といった施設環境を整えています。各事業所と寮にはリフレッシュと健康増進を目的として、フィットネスエリアを設置。また、福利厚生を通して地域振興に貢献する施設として、三重県伊賀市にあるJR関西本線新堂駅前に教育、文化、行政施設等が集まる複合施設「SHINDO YARDS」を開設。さらに、地域スポーツの振興および普及を図るとともに交流拠点施設としての役割も有する「DMG MORI Arena」も三重県伊賀市に開所しました。DMG MORI Arenaは広域避難所にも設定されており、災害時は地域の方を守る役割も担います。

SHINDO YARDS内部
DMG MORI Arena外観

社内研修

社員自らが能力を発揮できるように階層別研修や職種別研修、リーダーシップスキルの向上を目的とした管理者向け研修、TQM(全社的品質マネジメント)など、社員それぞれが必要とする知識、技術を習得できる研修を実施しています。ほかにも健康管理増進センターがeラーニング用の動画を作成し、健康に関する教育も実施しています。

参考:
2022年度総研修時間59,892時間、研修費用225百万円
2023年度総研修時間 62,335時間、研修費用242百万円

また、グローバルに活躍できる将来のリーダーを養成するために、グローバル拠点から選抜された社員が1年間にわたり受講するDMG MORIグローバルリーダーシッププログラムを2018年から開始。18カ国から延べ161名が参加しており、参加者は合計約100時間の座学を受講するほか、DMG MORIのグローバル拠点のいずれかに集結し、年4回、3日間のワークショップで実践学習します。このプログラムを通じて、感情的知性、適応力、効果的なコミュニケーションといった、将来のリーダーとしてのソフトスキルを磨きます。