働き方改革
誰もが働きやすい環境づくり
「よく遊び、よく学び、よく働く」の実践
お客様に高品質な製品・サービスを提供し、企業として持続可能な成長を実現するための最も重要な基盤は、モチベーションが高く、イノベーティブな社員の集団です。
DMG MORIでは、性別や社員一人ひとりのライフステージに関わらず、個々の社員がやりがいを持って、生き生きと働ける環境づくりに継続的に取り組んでいます。
社員が健康に働ける環境づくりの追求
従業員エンゲージメントの向上
お客様に、より高い付加価値を提供するため、優秀な社員を採用し、モチベーションを高く保ちながら働き続けられるよう、2022年にグローバルで当社社員の給与改定を実施しました。特に日本単体における初任給および社員の年収を欧米並みの賃金水準に改定しました。
また、経営理念の1つにある「よく遊び、よく学び、よく働く」を実践するために、労働時間・在社時間の厳格管理、勤務間インターバルの確保、全社員の年間有給休暇20日完全取得の推進など、社員の働き方改革と生産性向上、社員それぞれが活躍しサステナブルな生活を送ることができる環境整備に取り組んでいます。
ワーク・ライフ・バランス
次世代育成支援対策推進法の取り組み
「次世代育成支援対策推進法」に基づいた「行動計画」を策定し、次世代の育成に向けての積極的な取り組みを行う企業として2007年に厚生労働省の次世代認定マーク「くるみん」を取得しています。
行動計画に掲げた目標を達成した企業が取得できるもので、仕事と家庭の両立支援を積極的に進めている企業として認められた証となります。
これまでに当社が実施した主な取り組みは、以下のとおりです。
現在も引き続き「第八期行動計画」を策定し、取り組みを継続しております。
第八期行動計画（2022年6月1日～2025年5月31日）はこちらからご覧ください。（2022年6月2日公開）
次世代育成支援対策推進法については厚生労働省のホームページをご覧ください。
出産・育児支援制度の充実
伊賀事業所、奈良事業所に企業主導型保育園であるDMG MORI保育園を常設しており、合計100名の未就学児（小学校入学まで）を受け入れる体制を整えています。同保育園は、保育費補助手当制度により実質無料で利用可能であり、会社の就労カレンダーに合わせて祝日も運営しています。
2022年からは、1時間単位での有給休暇取得を可能とする制度を導入し、様々な働き方に柔軟に対応しています。今後も社員の声に耳を傾け、働きやすい環境の整備を続けます。
女性活躍推進法の取り組み
女性社員がさまざまな分野で十分に能力を発揮するための行動計画を策定しています。2022年に日本単体で新卒採用した社員に占める女性の割合は17.4%となっています。また国内全社員について有給休暇20日間取得を目標に掲げており、2022年の実績では平均有給休暇取得日数は18.8日となりました。
女性社員がやりがいと誇りを持ち、仕事を充実させることができる環境作りに取り組んでいます。DMG MORIでは国内外の各事業所で女性エンジニアが活躍しています。かつては男性中心の職場でしたが、社内では女性エンジニアが着実に増加しており、これがお客様先でも女性オペレーターが増える一助になることを目指しています。また、女性エンジニアの活躍に加え、事務職に就く女性社員においても各専門分野でプロフェッショナルとして活躍しています。
『女性活躍推進法』に基づいた行動計画(2022年4月1日～2025年3月31日)は、こちらからご覧ください。
「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律（女性活躍推進法）」については、厚生労働省のホームページをご覧ください。
男性社員の育児休業取得促進
社員が安心して育児に専念できるように、2020年1月より連続20日間以上の育児休業を取得した場合に最初の20日間を有給とする制度を導入しました。さらに、性別にとらわれず誰もが働きやすい環境を実現するためには、男性社員を含めた組織全体の考え方の変革が必要です。従来、一般に女性の役割とされてきた育児を男性社員にも担ってもらうために、当社では男性社員の育児休業の取得を積極的に奨励しています。上司の意識改革や職場のサポート体制を整えることで、男性社員の育児休業取得者は2021年の16名（取得率17.4%）に対し、2022年では77名となり、取得率は100%を達成しました。
実際に育児休業を取得した男性社員からは、同僚との接し方や業務に対する向き合い方が変わった、などの建設的な意見が聞かれています。
組織全体と個々の社員の考え方の変革を一層加速するため、中期経営計画においても、対象となる男性社員の育児休業取得率100%の継続を目標としています。
