TCFD提言に準拠した情報開示
DMG MORIは、TCFD（The Task Force on Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に準拠した気候変動関連リスク及び機会に関する項目について積極的に開示するという趣旨に賛同し、以下の取り組みを進めています。
プレスリリース「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への 賛同を表明」
ガバナンス
専任部門が気候変動に伴う対策を計画・実行・監視
気候変動による事業へのリスクと機会を評価しその対策を計画、実行、監視する部門として「サステナビリティ推進部」を設置しています。同部門は、適宜、取締役会にて当社のCO2排出量の算定結果を報告し、CO2削減計画及びそれに係る重要な設備投資額の承認などを求めます。
戦略
工作機械事業そのものの推進を通して環境保護に貢献
気候変動については、当社の工作機械事業そのものが、工程集約や製品の長寿命化につながり、資源の節約や有効活用といった環境保護に貢献するものと考えております。さらに、工程集約・自動化・DXの推進により、お客様及び自社工場の経営資源の最大化を図ります。また、「GREENMODE（グリーンモード）」技術により、設備使用期間に渡る累積電力消費量の削減にも貢献します。
リスクと機会
社会的要求や環境の変化に対して積極的対策を検討
気候変動が及ぼすリスクと機会については、政策や規制、お客様やステークホルダーの社会的要求の変化などによって生じる「移行」リスク及び機会と、自然災害や気温の上昇などによって生じる「物理的」リスクの検討が必要です。
DMG MORIでは、当社事業に関わるリスクと機会について、以下の通り分析しています。
気候変動・サステナビリティ・リスク管理
経営の重要議題として対応
気候変動に関連するリスクについて、サステナビリティ推進部が日次的に識別・評価し、毎月1回執行役員会に合わせて開催されるサステナビリティ会議にて報告します。取締役会では、少なくとも四半期に一度、もしくは、事案により随時、関連議案を討議、意思決定するプロセスを確立しています。
毎月1回のサステナビリティ会議では、気候変動対応のほか、会議ごとに重点テーマを設け、サステナビリティに関する議題を幅広く討議・進捗の共有を行っています。
