TCFDに準拠した情報開示
DMG MORIは、TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に準拠した気候変動関連リスクおよび機会に関する項目について積極的に開示するという趣旨に賛同し、以下の取り組みを進めています。
ガバナンス
専任部門が気候変動に伴う対策を計画・実行・監視
気候変動による事業へのリスクと機会を評価しその対策を計画・実行・監視する専任部門として「サステナビリティ推進部」を設置しています。同部門は、適宜、取締役会にて当社のCO₂排出量の算定結果を報告し、CO₂削減計画及びそれに係る重要な設備投資額の承認などを求めます。
戦略
MXの推進を通じて気候変動対応へ貢献
DMG MORIが推進する「工程集約→自動化→DX」を中核とするMXは、お客様の生産性向上と経営資源の節約になり、CO₂排出量の削減につながります。すなわち、MXの推進こそがGXの実現に貢献するものと考えており、工作機械事業の深化を追求することで、気候変動というグローバルな課題への対応に貢献していきます。また、自家消費型太陽光発電の導入や、「サーキュラーエコノミー」を通じた資源循環に積極的に取り組み、Scope1、2とScope3でのCO₂排出量の削減を目指します。
1．気候変動リスク・機会の特定と気候変動シナリオに基づく事業・戦略・財務への影響について
DMG MORIグループの事業・戦略・財務に影響を及ぼす気候関連リスク・機会の特定にあたり、①脱炭素が進展する1.5℃の世界観（移行リスク）、②成り行きで温暖化が進行する4℃の世界観（物理的リスク）を整理し、それぞれの世界において、当社事業への影響度が大きいと想定される気候変動起因のドライバーと当社事業に関わるリスクと機会について、以下の通り評価・整理しています。
気候関連リスク
気候関連機会
影響の程度について、「収入・費用・投資・資金調達面に与える影響額」が500億円以上と評価される事象を「（影響度大）」、50億円以上・500億円未満と評価される事象を「中程度」、50億円未満と評価される事象を「低」と、それぞれ定義しています。
2．1.5℃の世界に整合する移行計画
1.5℃目標の達成
DMG MORIグループは、パリ協定に整合した1.5℃目標の達成に向けて、SBTイニシアチブの温室効果ガス削減目標の認定を取得し、サプライチェーン全体の排出量削減に取り組んでいます。CO₂排出量削減に向けて、グループ全体で、太陽光発電やCO₂フリー電力などの再生可能エネルギーの導入、鋳物の製造工程の電気炉化など様々な取り組みを積極的に実施しています。また、製品の工程集約、自動化、DX化を中核とするMXを推進し、お客様先での当社製品使用時のCO₂排出量の削減に取り組んでいます。サーキュラーエコノミーによる資源循環の取り組みも積極的に進めています。
リスク管理
経営の重要議題として対応
気候変動に関連するリスクについて、サステナビリティ推進部が日常的に識別・評価し、毎月1回社内取締役に報告します。取締役会では、少なくとも半期に一度、もしくは、事業に重要な影響を及ぼす可能性がある気候関連の事項が生じた場合には随時、気候変動関連の議案を討議、意思決定するプロセスを確立しています。